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【ニュースリリース】インフォマティクスの地理教育向けWebGIS「地史まっぷ」、公式サイトオープン

2020年12月8日
株式会社インフォマティクス

株式会社インフォマティクス(本社:川崎市、代表取締役:齊藤大地)は、2022年度から全国の高等学校で必修化される地理総合で利用できる地理教育向けWebGIS サービス「地史まっぷ」(じーしーまっぷ)をリリースしています。この度、製品名をGC Maps for Educationから、皆様により親しみやすいよう「地史まっぷ」と改め、公式Webサイトをオープンいたしました。

公式サイト:https://www.informatix.co.jp/gcmap-e/

地史まっぷ 製品の特長

インターネットに接続するだけ!

・インストール不要
・パソコン、タブレット、スマートフォンで操作可能

生徒自身で地図の色分けや作図が簡単にできる

・国の人口などの地理情報を、主題図で色分け
・フィールドワークで現場の情報を作図して書き込み
・フィルタ機能で、設定した条件の図形のみ表示

地図の重ね合わせが簡単

・背景に地理院タイルの地図を使用
・シェープファイルやCSVファイルなど、GISデータを追加して重ねて表示
・重ね合わせた地図や主題図は、表示/非表示を簡単に切り替え可能

作成した地図の公開が可能

・学校内、教育機関内、インターネット、いずれかを選択し地図を公開
・発表会や学会での発表も簡単

リモート授業にも活用できる

使い勝手の良い仕様で、リモート授業も進めやすい

ブラウザだけで利用できる

ブラウザはどのPC、タブレット、スマホにも入っているので、簡単に手間なく始められる

 

地史まっぷは、実際の授業で利用しやすいようチュートリアルや操作マニュアルを充実させるなど、サポート体制も充実しております。
また、導入頂いている各校の事例や、授業で利用できる各種地理データの提供など、さらに充実したコンテンツをご提供できるよう準備しております。
高校地理総合の必修化に向けて、副教材としてGISをお探しの方は是非地史まっぷをご検討ください。

 

無料モニター校募集中

現在、「地史まっぷ」のモニター校を募集しています。
モニターの方は、本サービスを無償にてご利用いただけます。
詳しい条件については地史まっぷ公式サイト(https://www.informatix.co.jp/gcmap-e/)をご覧いただき、お申込みページからご登録ください。

お困りごとや、製品についてのご質問等ございましたら、お気軽に下記お問い合わせ先までご連絡ください。

製品・サービス関するお問い合わせ先

株式会社インフォマティクス 地史まっぷチーム
TEL:044-520-0850
E-mail:gcmaps@informatix.co.jp

 

インフォマティクスについて

株式会社インフォマティクスは、1981年の設立以来、建築・設計向けのCADシステムおよびGIS(地理情報システム)の開発、販売、保守サポートを行うシステムインテグレータとして成長を続けており、本社(川崎市)、営業所(大阪、名古屋)の総勢約200名の社員から成る企業です。国内の中央官庁、地方自治体、鉄道・高速、電力、金融機関、住宅メーカー、ゼネコン、設計事務所などに多数の導入実績があります。

会社名:株式会社インフォマティクス
所在地:川崎市幸区大宮町1310 ミューザ川崎セントラルタワー27F
代表者:代表取締役社長 齊藤大地
設立:1981年9月
URL:https://www.informatix.co.jp/

事業内容:
・コンピュータ利用におけるソフト開発、およびこれに伴う調査、コンサルティング業務
・ソフトウエアパッケージの販売、システムメンテナンスならびにユーザーサポート
・情報サービス、データバンク関連業務
・前各項に付帯、または関連する事業

<地図データ出典> 国土地理院:地理院タイル 「The bathymetric contours are derived from those contained within the GEBCO Digital Atlas, published by the BODC on behalf of IOC and IHO (2003) (http://www.gebco.net) 海上保安庁許可第292502号(水路業務法第25条に基づく類似刊行物)」Shoreline data is derived from: United States. National Imagery and Mapping Agency. “Vector Map Level 0 (VMAP0).” Bethesda, MD: Denver, CO: The Agency; USGS Information Services, 1997.、国土地理院:地理院タイル「標準地図」、国土交通省:国土数値情報(津波浸水想定)、行政区域データを元に株式会社インフォマティクスが加工

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